会社紹介

会社概要

会社名株式会社ディーアイケイ (英文名:DIK, Inc.)
登録番号 T1030001061500
代表者代表取締役社長 中川怜子
取締役会長 金子弘行
住所〒367-0035 埼玉県本庄市西富田312-1 山崎ビル3F
TEL0495-25-8200
FAX0495-25-8205
設立1999年(平成11年)4月1日
従業員数13名 ※2023年4月現在
スタッフ紹介はこちら
資本金1,000,000円
取引銀行
  • 群馬銀行本庄支店
  • 埼玉縣信用金庫本庄支店
営業時間9:00~18:00(土日祝日を除く)
業務内容
  • ホームページ制作
  • サイト更新管理
  • マーケティング分析・コンサルティング
  • リスティング広告取り扱い(Google、Yahoo!)
  • メタバースオフィス構築
  • DX研修事業
所属団体
  • 埼玉中小企業家同友会
  • NPO法人本庄ファンクラブ
  • 本庄商工会議所
  • 社団法人本庄法人会
社員保有資格一覧
  • 個人情報保護士
  • PRプランナー
  • Google広告認定資格(テキスト、ディスプレイ)
  • 色彩検定(2級、UC級)

主要取引先(順不同・敬称略)

自治体・官公庁

文部科学省、農林水産・食品産業技術振興協会、埼玉県、本庄市、本庄市観光協会、北本市社会福祉協議会、桶川市社会福祉協議会、久喜市社会福祉協議会、本庄商工会議所、本庄法人会、テラスバ(TMO本庄)、早稲田の杜ミュージアム、NPO法人本庄ファンクラブ、NPO法人まちの駅本庄、JA埼玉ひびきの、JAふかや、JA花園

大学・研究機関

東京大学、東北大学、東京学芸大学、名古屋大学、名古屋市立大学、横浜国立大学、千葉大学、島根大学、九州大学、福岡教育大学、奈良女子大学、山梨県立大学、早稲田大学、慶應義塾大学、東邦大学、杏林大学、順天堂大学、東京女子医科大学、法政大学、淑徳大学、獨協医科大学、国立遺伝学研究所、国立情報学研究所、国立相模原病院、国立国際医療研究センター、理化学研究所、高エネルギー加速器研究機構、日本アレルギー学会、日本社会学会、臨床発達心理士会、日本活断層学会、東京都精神保健福祉協議会、他

高校・学校

早稲田大学本庄高等学院、高雄日本人学校、国際航空専門学校、本庄情報ビジネス専門学校、上海大学東京校、東京都立大学

一般企業・団体

株式会社三菱総合研究所、株式会社京王エージェンシー、株式会社コーエイリサーチ&コンサルティング、株式会社ネオマーケティング、一般社団法人JFTD、日本花き生産協会、一般社団法人東京損害保険代理業協会、日本医療経営コンサルタント協会、ケイアイスター不動産株式会社、タカハシソース株式会社、本庄ケーブルテレビ株式会社、埼玉グランドホテル(サンメンバーズ株式会社)、株式会社シェリエグループ、株式会社吉田商会、有限会社企業ユニフォームアカデミー、旭産業株式会社、株式会社吉田建設、株式会社アーベルソフト、ラジエンスウエア株式会社、ベストバンケット五州園株式会社、株式会社創文印刷工業、株式会社メガネマーケット、弁護士法人井坂法律事務所、税理士法人第一経営、リングス株式会社、有限会社岩上運輸、株式会社土方プロパン、アロハガス株式会社、株式会社クリエートハウジング、有限会社ぐっとリフォーム、株式会社ベイシアスポーツクラブ、株式会社マツダオートザム北埼玉、医療法人松沢会希望館病院、有限会社福祉ネットワークさくら、株式会社味輝、株式会社横関酒造店、丸山酒造株式会社、他

企業沿革

1995年
広告・情報通信企画の個人事業開業
1999年
法人化
2001年
合資会社ディーアイケイに社名変更
2002年
教育ソフト出版事業開始
2003年
早稲田大学内インキュベーション施設「IOC本庄早稲田」にオフィス移転(~2007年)
2005年
教育ソフト研究開発計画で中小企業創造活動促進法(創造法)認定
2006年
ホームページ制作工程管理システムで経営革新計画承認
2010年
4月1日 株式会社に組織変更
2011年
ソーシャルメディア活用集客作戦の事業展開で経営革新計画承認
2017年
埼玉県多様な働き方実践企業(ゴールド)認定
2019年
事業承継より、代表取締役会長に金子弘行、代表取締役社長に中川怜子が就任
2021年
埼玉県多様な働き方実践企業(プラチナ)認定
2023年
DX支援サービス「右腕サービス」をリリース

公的支援・表彰等

  • 本庄国際リサーチパーク推進協議会支援事業
  • 中小企業創造活動促進法認定(eラーニングシステム開発)
  • 2016年埼玉県ベンチャー企業優良製品コンテスト入賞
  • 2016年経営革新計画承認(ホームページ制作工程管理システム)
  • 2011年経営革新計画承認(ソーシャルメディア活用集客作戦)
  • 2020年経営革新計画承認(ホームページ更新を通じた組織活性化支援事業)
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